①：○（適切である）
錯誤が表意者の重大な過失によるものであった場合には、原則として、錯誤による意思表示の取消しをすることができません。ただし、錯誤が表意者の重大な過失によるものであった場合でも、「相手方が表意者に錯誤があることを知り、または重大な過失によって知らなかったとき」や「相手方が表意者と同一の錯誤に陥っていたとき」は、錯誤による意思表示の取消しをすることができます。
本肢では、相手方Ｂが表意者Ａに錯誤があることを知っていたというのであるから、Ａに重大な過失があったとしても、Ａは、錯誤による意思表示を理由に、契約を取り消すことができます。
※ 改訂第９版合格教本P165・166「(1)錯誤」参照。
|
②：×（適切でない）
第三者の詐欺により意思表示を行った場合、相手方がその事実を知り、または知ることができたときに限り、その意思表示を取り消すことができます。
本肢では、相手方Bが、第三者Ｃによる詐欺の事実を知らず、かつ、知ることができなかったというのであるから、Aは、詐欺による意思表示を理由として、その契約を取り消すことはできません。
※ 改訂第９版合格教本P166「(2)詐欺」参照。
|
③：×（適切でない）
強迫による意思表示は、取り消すことができます。そして、強迫による意思表示の取消しは、「善意でかつ過失がない第三者」にも対抗することができるとされています。そして、「善意」とは、ある事情を知らないことをいいます。
本肢は、強迫の事情を知らず、かつ、知らないことに過失のない第三者Ｃに対抗することができないとしている点が誤りです。
なお、詐欺による意思表示の取消しは、「善意でかつ過失がない第三者」に対抗することができません。詐欺の場合と強迫の場合との違いに注意しましょう。
※ 改訂第９版合格教本P166・167「(3)強迫」参照。
|
④：×（適切でない）
相手方と通じてした虚偽の意思表示は、無効ですが、その無効は、「善意の第三者」に対抗することができないとされています。
本肢では、第三者CがAB間の売買契約が虚偽表示によるものであることを知っていたというのであるから、Aは、善意の第三者ではないＣに対し、AB間の売買契約が虚偽表示により無効であることを主張することができます。
※ 改訂第９版合格教本P164・165「(2)通謀虚偽表示」参照。 |
